「人的資本経営」の重要性が説かれるようになった近年、「従業員エンゲージメント」は企業価値向上につながる組織の状態を表す重要指標として注目されるようになっています。

今回、弊社では各社が数値測定をもとに現状取り組んでいるエンゲージメント向上施策の実態を探るべく、2024年6月14日～27日に実態調査「エンゲージメント数値向上の施策と効果に関するリアルと本音」を実施しました。

本調査は、HRプロ会員の経営者・役員、経営企画室、人材育成など組織風土改革に携わる合計240名から回答を得たものとなります。

本稿では、企業が取り組むエンゲージメント向上施策の実態や組織が目指す理想と現状とのギャップを明らかにし、企業の現状課題を分析することで、エンゲージメント向上に有効な施策を進めるための正しいプロセスを確認します。

【調査概要】
実態調査「エンゲージメント数値向上の施策と効果に関するリアルと本音」
【調査主体】フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
【調査期間】2024年6月14日～27日
【有効回答】240件

この調査の元となった【調査結果】「エンゲージメント数値向上施策と効果に関するリアルと本音」もご参照ください。

資料の目次

・数値測定の目的は「組織の状態」「課題の所在」の可視化　「エンゲージメント向上施策」の必要性を9割の企業が実感
・実施施策の上位は「1on1」や「社内交流の促進」など　より重要な全社規模での「理念浸透」への取り組みは進まず
・過半数の企業が「エンゲージメント施策」の明確な効果を実感できず　とりわけ「理念浸透」や「離職者・休職者の減少」に難あり
・現状把握＋問題の原因究明＋課題解決のための施策実践　スムーズかつ効果的な取り組みのためには専門家の力が必要